U.S. Patent: Mind Reading/Mind Control Machine 米国特許：思考解読&思考操作機器

 

１９７６年、既にアメリカでも「電磁波を使い遠隔から思考解読と脳波の操作を行える機器」の特許登録がなされている

Apparatus and method for remotely monitoring and altering brain waves

Inventor: Robert G. Malech
Patent number: 3951134
Filing date: Aug 5, 1974
Issue date: Apr 20, 1976

Abstract: Apparatus for and method of sensing brain waves at a position remote from a subject whereby electromagnetic signals of different frequencies are simultaneously transmitted to the brain of the subject in which the signals interfere with one another to yield a waveform which is modulated by the subject's brain waves. The interference waveform which is representative of the brain wave activity is re-transmitted by the brain to a receiver where it is demodulated and amplified. The demodulated waveform is then displayed for visual viewing and routed to a computer for further processing and analysis. The demodulated waveform also can be used to produce a compensating signal which is transmitted back to the brain to effect a desired change in electrical activity therein.

Claim:
1. Brain wave monitoring apparatus comprising

means for producing a base frequency signal,means for producing a first signal having a frequency related to that of the base frequency and at a predetermined phase related thereto,means for transmitting both said base frequency and said first signals to the brain of the subject being monitored,means for receiving a second signal transmitted by the brain of the subject being monitored in response to both said base frequency and said first signals,mixing means for producing from said base frequency signal and said received second signal a response signal having a frequency related to that of the base frequency, andmeans for interpreting said response signal..以下略

日本経済新聞「集団ストーカー」に言及

---記事引用--

一方、引寺被告は広島拘置所で取材に「責任能力を争うか
は検討中」と話した。犯行の動機について「マツダで複数
の従業員に嫌がらせ（集団ストーカー行為）を受けたこと」
を挙げ、殺意については「なかったとは言えない」と述べ
ている。

“マツダ工場無差別殺傷事件、公判前整理手続きめどたたず”
日本経済新聞　2011/3/2

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音声送信の技術の説明 Part 4

[ 3 ] 人口内耳のCIS方式

電磁波を使用したV2Kは、人体に浸透可能な周波数帯のマイクロ波を超低周波帯域に変調し、パルス発振することにより可能とする。（前述した通り、聴覚に限らず、超低周波帯域でなければ、人の脳は反応しないのだ） 

音声情報を符号化したマイクロ波を、指向性の高いパルスレーザーを使用して、特定の人の頭部に向けて放射すれば、特定の一人の人間にだけ音を聴かせることができる。その他にも特定の一人にだけ音を聴かせる色々な方法が考えられるだろう。

３点から電磁波を放射すると１点で交わり干渉し、別の電磁波を作り出す。その電磁干渉波が発生する場所にいる人間にだけ、特定の音声を聴かせることもできる。 

脳が音を感知するメカニズムは、音波を聴覚神経で “超低周波のパルス発振の信号” に変換し、脳幹にある蝸牛神経核へ伝達することにより行われる。電磁波の信号を、脳が、声や多様な音として感知するためには、音の情報をその音によって固有の “超低周波のパルス発振の信号” に符号化しなければならない。この方法は人口内耳のCIS法と同じ技術なので、CIS法の説明を転載する。 人口内耳のCIS法の説明は少し難解ではあるが、外界の音を脳で感知できる信号＝ “超低周波のパルス発振の信号” に符号化する技術であるので目を通してみて欲しい。 

『音声信号をまずいくつかの周波数領域に分解し、それぞれをパルス状の矩形波に変換した後、低域周波数通過フィルターをかけます。 

こうすると、もとの音声波形は２相性のパルス列になり、各パルスの振幅はもとの音声波形の振幅に相当するようになります。 

各電極のパルスにわずかな間隔をあけ、上記の振幅変調をおこなって順次発火させるのです。 

このような処理を行うと各電極の発火がオーバーラップすることがないので電極間の干渉がなくなり、音声信号を忠実に伝えることができるという考え方です。』 

『CIS方式では持続0.9μ秒の高頻度パルスで情報を送る仕組みとなっていて、音声聴取に十分な情報を送ることが可能です。』 

正常な聴神経は33,000本ある。それに対し現在主流のCIS方式は12～22チャンネルだ。これが、仮想120チャンネルになると音質は格段に向上し音楽さえ綺麗に聞こえるようになる。人口内耳は頭部にインプラントするために、大きさや重さに限界がある。そのため音をパルス発振の信号に符号化するチャンネル数も限られる。しかし、脳に埋め込む必要のない音声送信用機材ならば、大きさ、重さに制限はない。人工内耳よりも鮮明に音を伝える事が可能になる。 

音の情報を、その音の種類によって、脳で感知できる固有の “超低周波のパルス発振の信号” に変換する符号化は、このように既に商品化され医療機器に使われている技術だ。「音→ “超低周波のパルス発振の信号” 」の符号化が既にできているという事はつまり、音声送信の発する声の内容も、「 “超低周波のパルス発振の信号” →音」に変換し録音可能だと言える。

※ 参照：浜田至宇 著『マインド・コントロールの拡張』

音声送信の技術の説明 Part 3

[ 2 ] 1960〜70年代のV2K実験

「人間が “電磁波を聴く” ことができる」。これは1961年、アレン・フレイによって発表された。フレイは色々な実験をした。その結果、マイクロ波をパルス波にすることが、 “電磁波を聴く” ことにとって重要だと発見した。連続波では音を聞くことは出来ない。 

また、この実験の被験者は、耳栓をすると周りの雑音が小さくなるので、かえって電磁波の音がはっきり聞こえたと言う。（周りの雑音が多いと電磁波の音が聞こえずらいのは、マスキング効果のためで、周りの音が大きいと喋り声が聞こえなくなる状態と同じ） 

フレイの “電磁波によって声を聴かせる実験” は、ほぼ全ての被験者で成功したが、 中には電磁波の音が聞こえなかった人もいた。通常、人が可聴な音波の周波数帯域は20Hz～2000Hzだと言われているが、電磁波の音が聞こえなかった人は、500Hz以上の音波を聴くことに傷害のある人々だった。逆に、通常の生活において全く音が聞こえない人には、電磁波の音が聞こえたのである。これは、鼓膜を通す音波を聴いているのではなく、脳幹の聴覚神経で電磁波を感じて聴いていることを意味する。

500Hz以上の音波を聴くことに傷害のある人が、実験中に電磁波の音が聞こえなかったのは、脳幹の聴覚神経のうち、500Hz以上の音を聞き取る機能に傷害があったと仮定できる。また、電磁波の音は聞こえたのに、通常の音波は全く聞こえないタイプの人は、鼓膜や蝸牛組織に傷害があったと仮定できる。

その後1970年前半には、アーサー・ガイにより、モールス信号を何の受信装置もない状態で、脳だけで聞き取る実験に成功もしている。そしてこれらの技術が、現在の電磁波を使用したV2Kにつながる。（ここで説明したのは “電磁波” を使用した例であり、米アメリカンテクノロジー社の特許技術『ハイパーソニックサウンド』などは、これとは異なり、 “超音波” を使用したV2Kである） 

音声送信の技術の説明 Part 2

[ 1 ] 脳内に浸透する電磁波の種類

まず、基本的な電磁波の話しをしたい。脳の内部に影響を与えることができる電磁波は、マイクロ波…特にUHF帯と呼ばれる0.3GHz〜3GHzの周波数のものに限られる。波長でいうと１メートルから10センチメートルの長さになる。この周波数帯の電磁波は、頭蓋骨や、脳を含めた人体を通り抜けるが、これより長い波長になると人体に反射し、より短い波長になると熱として人体に吸収されてしまう。つまりこの周波数帯の電磁波だけが身体の内部に影響を与えることができる。 

人の脳はというと、0〜せいぜい100Hzほどの超低周波数（ELF帯）に反応するようにできている。人の脳は、このELF帯のうち 0〜40Hzの中の様々な周波数と、様々なパルス発振のパターンを組み合わることによって、聴覚や視覚や味覚や嗅覚、触覚などの感覚と、そして心理的な状態、すべての認知を行っている。（パルス波というのは、電磁波のON OFFを切り替えて発振されるものだ）

どんなに脳内まで浸透しようと、周波の高いマイクロ波そのままでは、脳に影響を与えることはできない。しかし、マイクロ波のように高い周波数の電磁波を使って、低い周波数（ELF帯）の効果を生み出す別の方法がある。高周波の波の大きさ（振幅）をELF帯の周波数で変化させる方法で、これは振幅変調（AM）と呼ばれる。高い周波数の電磁波が、ELF帯を乗せて運ぶので、高い周波数の電磁波は運搬波（キャリア）と呼ばれている。音声送信のように、脳の内部に電磁信号を送る技術には、人体を通り抜けるUHF帯をキャリアにしたELF帯を使用することになる。

音声送信の技術の説明

ニューロ科学の技術の説明や進歩の歴史について紹介していきたい。

今回は、アレン・フレイが発見したフレイ効果と呼ばれる『音声送信』の技術について話すことにする。 

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音声送信のことを「V2K」とも表記するが、これは「Voice-to-Skull」の略だ。２年以上前の Wired Vision の記事にもなっており、一部の軍事科学マニアにはメジャーな技術だろう。

『特定の対象だけに声を届ける広告板と、「神の声」兵器』 

2008年1月10日 

http://wiredvision.jp/news/200801/2008011022.html 

『マイクロ波で脳内に音を発生させる兵器「MEDUSA」：「サブリミナルメッセージも」』

2008年７月８日

http://wiredvision.jp/news/200807/2008070822.html

最新の研究では超音波を使用したものと、マイクロ波と呼ばれる電磁波を使用した例が揚げられているが、そのうちの電磁波を使用したV2Kについて詳しく紹介する。 

2009年（昨年度）における五感情報通信の研究

2000年に総務省（当時の郵政省）が開発研究の方針についてまとめた『五感情報通信技術に関する調査研究会 報告書』。ここで述べられている『五感情報通信』の研究が2010年の現在、日本国内ではどうなっているのか、最近の研究内容を紹介する。

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2000年には、総務省（当時の郵政省）は『五感情報通信』研究開発の互助組織化を官民の研究機関に呼び掛けていた。その後、この研究はどのような取り組みが成されて来たのかが気になる。現在稼働中の『五感情報通信』研究について、少し検索を掛けただけでも多数上がる。その例を幾つか揚げてみよう。

●『KARO FRONT 未来ICT研究センタージャーナル』

http://www-karc.nict.go.jp/data/karc-front_pdf/14.pdf

これは2009年、春の季刊誌から。

『コミュニケーションの未来を拓く脳研究』というタイトルの記事では、未来ICT研究センター 神戸研究所のグループリーダーが、一般の人向けに大変解り易い図解で五感情報通信を説明している。MRI を使用した研究らしい。彼の脳研究の原点は心理学だそうだ。こころの動きの基礎となる脳のメカニズムを解明することに興味を持ち、この研究に取り組み始めたと言う。尚、この研究は次に揚げる大阪大学とのコラボ研究だそうだ。この季刊誌内では研究の現状についての詳しい内容は記載されてはいない。

余談だがMRI 特に、非侵襲性の機能的核磁気共鳴（fMRI）を使用した例としては、サルやヒトのミラーニューロンの研究を記した、

『テクノカレント - ヒトミラーニューロン』（2007年）

http://www.tepia.jp/technocurrent/O01/TECHNO%20CURRENT/no447.pdf

などがある。

●『独立行政法人 情報通信研究機構』

http://yakkei.jp/news/lfx-yakkei_news_detail-id-590.htm

これは、2009年１月５日発表。

『国立大学法人 大阪大学と独立行政法人 情報通信研究機構との脳情報通信分野における融合研究に関する基本協定の締結　世界最高水準の脳計測技術の実現』という記事から引用する。

この大学の研究チームは『“いつでも、どこでも、誰にでも、こころも” 伝える人にやさしい情報通信を目指す産学官連携の脳情報通信融合研究プロジェクトを始動』というテーマの取り組みをしている。「脳の機能に学んだ新世代のネットワーク」や「“こころ” を伝えることができる情報通信」の実現を目指しているそうだ。“こころ” を伝えることができる情報通信の実現のために、人の目、耳といった器官を通じることを前提として視覚情報や聴覚情報の伝達を行う現在の情報通信の方法では伝えきれない、アイデア、イメージ、感動、感情など様々な心の状態を情報として伝えられるようにするため、脳の働きと伝えたい情報の相互関係を計測・分析し、把握する研究だそうだ。

これにより、新しい情報通信パラダイムの創出…つまりこれら脳情報通信に関する研究開発により、「いつでも、どこでも、誰にでも、こころも」伝える新たな情報通信パラダイムの創出を目指しているとのことだ。つまり総務省が進める五感情報通信の研究である。このチームでは、「今後3年を目途に、脳情報通信の研究開発における基盤技術となる世界最高水準の脳計測技術を確立」出来る予定だ。これは2009年１月の記事であるので、2012年初頭には、世界最高水準の脳計測技術がこの研究チームによって確立される予定である。実に頼もしい。

このチームは原則として、「脳情報通信分野にかかわる “政府の指針” を強く認識し、他の研究機関との適切な役割分担、効果的な連携の下、その具現化に主要かつ主体的な役割を果たすことを目指します」と提言している。その“政府の指針”の中に、法の整備は含まれているのだろうか。それが一番の問題である。

また「生命の尊厳の重要性を常に認識して研究を行います。」とも言っている。この指針を政府レベルでも行ってもらいたいと切に願う。大学の研究室がこのような指針を提言しているのに、なぜ国としての公表をこれ以上遅らせるのだろう。例えば、アメリカは1997年に「機密の人体実験の禁止」を、フランスは1998年に「思考を読める段階にあるニューロ科学の進展に注意を喚起」と、他国ではすでに10年以上前からこれらの指針を政府として公式に発表しているのだ。

この大学には確か、BMI専攻で世界的な活躍をする石黒チームなど優秀な研究機関が揃っている。今後、この分野での技術の躍進には期待できるだろう。是非、その途中段階の技術の公表を願いたい（…ところだが、そうも行かないのだろう）。ともかく、これらの研究に携わる若い研究者達の手により、近い未来、研究の成功、技術の公表を行ってくれるのだろうと期待して止まない。

 

●『平成23年度個別施策ヒアリング資料（優先度判定）【総務省】』

http://www8.cao.go.jp/cstp/pubcomme/yusendo_h23/kobetsu/20115.pdf

来年度（2011年）用の最新技術開発に関連した総務省発表のヒアリング資料である。

この資料によると、バイオコミュニケーション技術として、「2015年までには、高次視覚情報の理解に関わる脳活動マッピング等ICTシステムにおけるパラダイムシフトをもたらす基盤技術を確立。…脳内情報やパフォーマンスの予測する技術など脳内情報復号化モデルを構築」が目標らしい。2015年、つまり4〜5年後には確立される予定だ。そう遠い未来ではない。それらも含め、テラヘルツ波を使用したリアルタイム非侵襲センサ・イメージング技術など、多方面の最新技術研究に当てるH23年度（来年度）概算要求額は38億3千5百万円だそうだ。

また、この資料の中では、世界トップレベルの基礎研究成果として、下記を揚げている。

・高次視覚情報の認識にみられる脳の創造的な活動を定量化する指標を提案。

・低次視覚情報や運動制御情報など脳内情報復号化に成功。

つまり、脳内の電磁信号のうち、視覚情報や運動制御情報の符号化はすでに日本国内でも開発済みであることが伺える。繰り返しになるが、これらの脳内の電磁信号解読などは、個人情報保護の観点からの問題や、また、認知神経学（心理学的なニューロ科学分野）のインフォームドコンセント（説明と同意）なき人体実験の危険性についても合わせて考慮し、司法面からの取り組みも順行しなければならない研究である。が、残念なことに日本では現段階において、新しい法規制の提案、法改正の準備、または（フランスのような）この研究の危険性についての懸念表明は行われていない。今後の速やかな国家レベルでの対処を期待する。

※参照：内山治樹 著『早すぎる? おはなし』

※『五感情報通信技術に関する調査研究会 報告書』

http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/policyreports/chousa/gokan/pdf/060922_2.pdf